本セミナーでは、大阪府立東大阪高等職業技術専門校のＣＡＤを活用し、機械図面に関する基礎知識と、図面の描き方や作図法の基礎技能を習得して頂きます。初心者を対象とした３日間コースのセミナーを開催しますので、奮ってご参加ください。

 

 　

小さな伝票処理から始める経理DX

～ノーコードツールを活用した業務の省力化を体験しよう～

 

　経理業務では、入金伝票・支払伝票・振替伝票など、さまざまな伝票や管理表が使用されています。しかし、こ
れらの情報が紙や個人管理のExcelに分散していると「確認状況が把握しづらい」、「必要な情報を探すのに時間がかかる」、「会計入力や集計のために同じ内容を何度も転記する」といった業務負担が発生します。
　本セミナーでは、経理・管理部門の方向けに、ノーコードツール Kintone を活用した、シンプルな「入金伝票
アプリ」で、業務データの一元管理をハンズオン形式で体験していただきます。

 

　

 

 

全国トップクラスの技術力を誇る「奈良高専」。高度な専門知識と豊かな創造性を備えた高専生は、次世代の産業界を担う貴重な人材として今、多くの企業から注目を集めています。「高専の教育現場を実際に見てみたい」「最先端の技術トレンドに触れたい」という方々に向けて視察会を開催します。

 

　

東大阪商工会議所では、インボイス制度導入に向けた対応や最低賃金の引上げ、デジタル化、エネルギーなどの物価高騰等の事業環境変化による影響を受ける中小・零細事業者様からの経営相談や各種申請サポート対応などを行うため、専門家による無料相談会を実施しております。

是非ご利用ください。

 

　

（申込みにつきましては、詳細２ページ目の申込書に必要事項をご記入の上、FAX等でお申込みください）

東大阪商工会議所では、大阪府が開催する「OSAKA JOB フェア2026」に東大阪商工会議所ブースを設け、人材確保を支援いたします。本フェアには、就職活動中の学生や既卒３年以内の若者をはじめ、若年求職者や転職希望者など、多くの求職者が来場します。自社の魅力や仕事内容を直接PRし、人材確保につなげる絶好の機会です。ぜひこの機会にご参加ください。

 

　

※本イベントへのお申込みは、詳細内二次元コードから入力、または参加申込書を事務局へご送付ください。

生産現場の改善により生産性向上を目指すモノづくり企業に、経験豊富な専門家を派遣し、課題の抽出や改善策の提案などを行います。生産性向上に取り組む上での課題解決、これからの取り組みへの足掛かりに是非ご活用ください。

 

 

　

 

エネルギーコストを抑え、強い経営基盤を築きたい東大阪市内製造業の経営者・ご担当者さまを対象に、エネルギー価格高騰時代を乗り切る脱炭素経営スクールを全４回で開催いたします。

 

第１回目は公開セミナーとして、(一社)ひょうご持続可能地域づくり研究所の畑中代表理事による基調講演をはじめ、東大阪市内製造業の㈱精巧社による事例発表なども行われます。奮ってご参加ください。

 

 

　

厚生労働省では、テレワークの活用によって、労働者のワーク・ライフ・バランスの実現を図るため、テレワークセミナーを随時開催しています。この度、8月20日(木)に第２回セミナーをオンラインにて開催いたします。

つきましては、無料でどなたでもご参加いただけますので、テレワーク活用による柔軟な働き方の実現に向け、是非ご活用ください。

 

１．詳細　　厚生労働省のWEBサイトをご参照ください。

　　　　　　https://telework.mhlw.go.jp/kagayakutelework/seminar/

→お申込みは、同WEBサイト内の「2026年度セミナー一覧」から、各回詳細ページに移り、ページ下段の「お申込み」ボタンからお申込みいただくようお願いいたします。

 

2. 令和7年度開催予定

開催回・会場	日程	テーマ
第1回（オンライン）	2026年06月18日(木)	ハイブリッドワークで実現するウェルビーイング経営
第2回（オンライン）	2026年08月20日(木)	テレワークを“制度”から“成⾧戦略”へ
第3回（オンライン）	2026年10月15日(木)	“場所に縛られない組織”はどこまで実現できるのか
第4回（オンライン）	2026年12月17日(水)	現場業務でもできるテレワーク改革
第5回（オンライン）	2027年02月18日(木)	多様な働き方でも“公平に評価される組織”をどうつくるか

厚生労働省では、育児休業等に係る各種給付金の申請手続きを行いやすくするため、８月１日から各種事務取扱いを見直すこととしております。詳細につきましては、以下厚生労働省ホームページ内のリーフレットをご参照ください。

 

 

〇育児休業等給付申請手続きの見直し・リーフレット（厚生労働省）